【オリコン】嵐ベストが発売13日目でミリオン達成、デビュー以来初
9月2日5時0分配信 オリコン
嵐のベストアルバムが、発売からわずか13日目でミリオンを達成した。
2009年で最高の初動売上（75.3万枚）を記録した嵐の2枚組ベストアルバム『All the BEST！ 1999-2009』（8月19日発売）が、8/31付のデイリー売上までの累積で100.4万枚を記録した。2009年発売のCDが100万枚を超えたのはこれが初めて。
嵐としても、1999年11月のデビュー以来、シングル、アルバムを通じて初のミリオン作品となった。 アルバムがミリオンを突破したのは、今年1/12付週間ランキングで、2008年3月に発売された宇多田ヒカル『HEART STATION』と同年12月発売のMr.Children『SUPERMARKET FANTASY』が同時期に記録して以来8か月ぶり。
発売から3週以内での達成は、2008年12月に発売され2週目で突破したEXILEのベストアルバム『EXILE BALLAD BEST』以来の記録となった。 同作には、デビューシングル「A・RA・SHI」から、今年5月に発売された26枚目のシングル「明日の記憶/Crazy Moon～キミ・ハ・ムテキ～」までの全シングル表題曲31曲に、メンバーが10周年の感謝の気持ちを込めて作詞した新曲「5×10」の計32曲が収録されている。
山Ｐが錦戸が「インフル」新型の疑いも
人気グループ、ＮＥＷＳの錦戸亮（２４）と山下智久（２４）が新型インフルエンザの可能性があるインフルエンザＡ型に感染したことが１日、分かった。所属のジャニーズ事務所がマスコミ各社にＦＡＸを送り発表した。ＮＥＷＳは８月２９、３０日に行われた日本テレビ・読売系「２４時間テレビ３２」のメーンパーソナリティーとして多くのファンと握手しており、集団感染の可能性も懸念されている。錦戸、山下は当面の仕事を中止し、完治するまで自宅療養する。
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猛烈な勢いで広がるインフルエンザの脅威が人気アイドルを襲った。
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猛烈な勢いで広がるインフルエンザの脅威が人気アイドルを襲った。
錦戸は８月３１日、山下は１日にそれぞれ高熱を出し、医師にインフルエンザＡ型と診断された。「２４時間テレビ」では不特定多数の人々と握手を交わしているだけに、２人を元にした、大量集団感染の可能性も浮上した。
先に症状が出たのは錦戸だった。「２４時間テレビ」放送中の８月３０日午前に３８度の熱を出したが、この時はインフルエンザについては「陰性」と診断された。
しかし、翌３１日にＴＢＳ系の主演ドラマ「オルトロスの犬」の収録スタジオで今度は３９度の発熱があり、収録を中止して病院で検査を受けたところ、Ａ型と診断された。
一方、山下も１日の午前中にフジテレビ系の主演ドラマ「ブザー・ビート」の収録現場で体調不良を訴えた。３８・２度の熱があり病院に直行したところ、やはりＡ型と診断された。２人は現在、当面の仕事を中止し、外出せずに自宅療養に努めているが、悪化した場合は新型かどうかの検査も受けるという。
各局によると、ドラマや「２４時間テレビ」の共演者、スタッフなどには現時点でインフルエンザの症状は出ていないという。ただ「２４時間テレビ」の会場客席には常時２５００人ほどの観客がおり、２人は多くのファンと間近で接触。日本テレビ側も会場の消毒液、マスク、検温計などを例年以上に増やすなどの対策はしていたが、特に注意を呼びかけるようなことはしていなかった。同局は２人との接触が多かった出演者に体調に注意するよう連絡した。
また、２人が出演中のドラマは、ともに次回放送分の一部がまだ未収録の状態。ＴＢＳ、フジテレビでは、２人の「回復状況を見守りつつ、随時判断していきたい」としており、放送内容、さらに放送延期を含めて検討中という。
民主党の“政権奪取”をインテルとマイクロソフトのトップはどう見たか
9月2日11時36分配信 Computerworld.jp
8月30日に投票が行われた衆議院選挙では、民主党が定数480の過半数を大きく超える308議席を獲得、一方で政権与党である自民党の獲得議席数は119議席にとどまった。
これにより、9月中旬にも召集される特別国会の首相指名選挙においては、民主党の鳩山由紀夫代表が首相に選出される見通しとなった。
戦後初という野党第一党の過半数議席獲得による政権交代に、今後新政権から示される政策への関心も高まっている。今回の政権交代の動きを、日本のIT産業のトップはどうとらえたのだろうか。
Computerworld.jpでは8月31日、インテル代表取締役社長である吉田和正氏と、マイクロソフト代表執行役社長の樋口泰行氏による対談の収録を行った。そこで両氏に、今回の選挙結果や今後のIT施策に期待するものについて聞いた。
インテルの吉田氏は、民主党のマニフェストに掲げられた「国民主導」というキーワードが重要だと述べた。「（民主党が）『国民主導』を実現していくのであれば、（中略）教育、医療、地球温暖化という3分野が、いま取り組まなくてはならない課題だといえる」（吉田氏）。
企業の経済成長を促す政策を「強く期待したい」という吉田氏は、特に「我々のパートナーでもある製造業が重視されるべきだろう」と述べた。
「日本は製造業が強く、ものづくりに強みがある。ここをいかに強くするかがポイント」（吉田氏）。また、IT政策については新たな施策の検討よりも、「まずはこれまで IT戦略本部が打ち出してきた施策について、（個々の施策の成否を）再検証する必要がある」とコメントしている。
一方、マイクロソフトの樋口氏は今回の選挙結果について、「ITに続いて、政治でもレガシー（なシステム）を突き破っていくことが求められた」と述べた。
樋口氏は、新たなIT政策よりも「無駄の排除、少子高齢化問題への対応など、マニフェストに掲げた取り組みが優先される」としながらも、日本では教育分野や公共分野、医療分野におけるIT利活用が遅れており、これらの分野で生産性を追求する動きが出てくることを期待したいとコメントしている。
「とくに教育分野においては『スクール・ニューディール政策』もあり、IT産業にとって大きなビジネスチャンスが生まれることになる」（樋口氏）。 なお今回の対談では、このほかにも日本経済の現状やそこにおける企業の課題、そこにおけるITベンダーの役割などについて、両社トップがどのように見ているかが率直に語られた。対談の詳細は、9月下旬にComputerworld.jpサイトでお届けする予定だ。(大河原克行/フリーランスジャーナリスト)
iPodがウォークマンにシェアで敗れる、約4年8か月、242週ぶり
9月2日11時9分配信 ＢＣＮ
アップルとソニーのシェア推移
携帯オーディオプレーヤーで長年トップを走っていたアップルのiPodが、販売台数シェアでソニーのウォークマンに逆転された。
09年8月最終週（8月24日-30日）の「BCNランキング」で携帯オーディオのメーカー別販売台数シェアを集計したところ、ソニーが43.0％で1位を獲得。アップルは42.1％にとどまり、0.9ポイントの僅差ながら2位に後退した。
05年1月第2週以来、約4年8カ月に渡ってアップルが守ってきた携帯オーディオの週次シェア連続1位記録が241週で途切れた。
アップルは、初代iPod nanoを発売した直後の05年11月、携帯オーディオ市場で6割弱のシェアを獲得。一方、ソニーはわずか1割弱で、大きな差がついていた。この当時と比較すれば、ソニーの存在感は非常に大きなものになった。
カラーバリエーションを合算した09年8月最終週のランキングをみても、1位はiPod nanoの8GBモデルで、シェア21.7％とダントツ。
しかし、2-3位、6-9位はソニーの製品が占めており、製品ランキングの上位でも両社が拮抗している。
アップルは来週9月9日に開催するプレスイベントで新しいiPodを発表するとみられており、新製品が発売されれば首位を奪還する可能性は高いものの、「2強」でのシェア争いは激しいものになりそうだ。
今回の逆転劇の背景には、08年7月にアップルがiPodの機能をもつ携帯電話「iPhone」を発売し、iPodユーザーが分散したという要因がある。
一方、ソニーは、幅広いユーザー層のニーズを満たすようラインアップを増やす戦略をとった。シェア拡大の要因を同社では「アクセサリ感覚でパネルを付け替えられ低価格のEシリーズやスピーカーつきのSシリーズ、イヤホンタイプのWシリーズ、高機能タイプのXシリーズなどのラインアップがそれぞれのターゲット層に受け入れられたからでは？」（広報）と分析する。
平均単価の下落もソニー製品の販売台数を押し上げた。09年5月第3週（5月18日-24日）の時点では、同社の携帯オーディオの税抜き平均単価（以下同）は1万3800円で、販売台数シェアは36.1％だったが、8月以降平均単価が下がるにつれて、シェアが拡大。8月第2週（8月10日-16日）以降、平均単価が1万3000円を下回ったあたりから4割を突破した。
平均単価はアップルより2割から3割安い水準だ。
携帯オーディオ市場全体は09年3月以降、販売台数・金額とも前年割れが続いており、あまり元気がない。しかし、アップルとソニーの2強が僅差で争う中、新たに意欲的な製品が両社から発売されれば、再び市場が盛り上がることも期待できそうだ。（BCN・道越一郎）
＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店からPOSデータを毎日収集・集計している実売データベースです。これは日本の店頭市場の約4割をカバーする規模で、パソコン本体からデジタル家電まで125品目を対象としています。＊記事中の「市場推定価格」は、記事掲載時点のものです。市場推定価格は、「BCNランキング」のデータをもとに独自に算出した推定値で、消費税込みの金額で表記しています。
電子マネー、利用拡大の鍵を握るのは「女性」と「付帯機能」――野村総合研究所調べ
9月2日14時50分配信 japan.internet.com
株式会社野村総合研究所は2009年6月、札幌市、首都圏、東海、近畿、福岡県に住む 18歳以上の男女計2,250人を対象に、「電子マネーに関するアンケート調査」を実施、9月2日、その結果を発表した。この調査は、2007年5月、2008年6月に続く3回目の調査として実施したもので、今回から札幌市を調査対象地域に追加している。
それによると、首都圏では、電子マネーの保有率が82.8％に達したほか、近畿で56.5％、福岡県で51.8％と半数を超えたことが確認された。東海の保有率は半数に満たない42.9％だったが、前年よりも6.9％増加している。また、今回はじめて調査を実施した札幌市は、61.4％だった。
続いて、「メイン電子マネー」（買い物などに最もよく利用している電子マネー。
交通機関での利用は除く）の利用状況について尋ねたところ、「月間平均利用金額」は、昨年の約5,600円から約6,000円になった。また、利用回数や利用単価については、「月間平均利用回数」が7.0回と、昨年の7.2回とほぼ同じであったのに対し、「平均利用単価」は約750円から約900円と前回より19％増加していることがわかった。
月間平均利用金額の伸びには、利用単価の増加が寄与していると考えられる。電子マネー保有者についてみると、一人当たりの保有枚数は、4地域の平均で2.4枚となり、前回の2.1枚からわずかに増加した。また、電子マネー保有者は、それぞれの電子マネーの特徴を認識した上で、「メイン電子マネー」を選択している傾向がみられる。
「メイン電子マネー」を選んだ理由として、Suica メイン利用者は、「乗車券機能があること」、iD メイン利用者は、「携帯電話に搭載できること」、そして Edy メイン利用者と WAON メイン利用者は、「自分がよく行くお店で使えること」を、それぞれあげている。「メイン電子マネー」別の利用単価では、年齢が高いほど、また男性よりも女性のほうが、金額が高くなっている。
利用回数が伸び悩む中、買い物一回あたりの決済金額が大きい女性ユーザーの支持を獲得することが重要であると言えるだろう。また、「メイン電子マネー」の形態別に「月間平均利用金額」をみると、最も高いのは「クレジットカードまたは金融機関のキャッシュカードと一体になっている」電子マネーで、反対にもっとも金額が低いのは、「付帯機能のない単体型」の電子マネーであった。電子マネー決済の利用を促進する上で、クレジットやマイレージなど何らかの機能と結び付けることが、効果的であると推察される。
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