○ＤＶＤ
リアルクローズ ディレクターズカット版
香里奈
邦画・ドラマ（国内）
3,990円(税込) 2009/02/27発売
AVBF-29119
エイベックス・マーケティング㈱
○「つばさ」第１４６回
富士真奈美の机の上のノートパソコン。おそらく最高級機。大企業オーナーだから当然。
新型インフルの24歳女性死亡＝持病なし、家族内感染か－沖縄県
9月15日16時57分配信 時事通信
沖縄県は15日、新型インフルエンザに感染した同県南風原町の無職女性（24）が同日死亡したと発表した。県によると、女性に持病はなかった。同居の家族も新型インフルに感染していたことから、家族内感染の可能性が高いという。 新型インフルに感染したか感染の疑いのある人の死亡は国内で14人目。
県によると、女性は8月26日に発熱。同日医療機関を受診し、簡易検査でA型陽性と診断された。リレンザで治療を始めたものの、発熱が持続したほか、呼吸困難になり、同31日に医療機関を再度受診。ウィルス性肺炎の発症などが認められ、別の病院の集中治療室に入院したが、今月9日にくも膜下出血が合併し容体が悪化した。
※９月１９日 土～９月２３日 水 まで５連休 海外でウィルスを拾ってくるやつがいるかもしれない
CD文化からコンサート文化へ Jポップは「聴く」よりも「観る」時代2009/9/14 20:51
CDが売れないといわれる中、音楽コンサート市場は活況を呈しているようだ。日本経済新聞の9月10日付朝刊では、ぴあ総研による「集客型エンターテイメントのチケット市場規模」に関するレポートを引用し、2008年の音楽コンサートの市場規模が前年比3.9％増の約1,503億円となったと報じている。
同年の音楽ソフト市場規模が前年比約92％の約3,617億円にとどまったこと（日本レコード協会統計資料）を踏まえると、コンサートビジネスは異例の高成長を遂げているといえる。 これは、日本に限った話ではない。音楽業界は世界的にコンサートビジネスへとシフトしており、有力なアーティストほどコンサート活動で稼ぐ傾向がある。たとえば米国の歌手・マドンナの場合、先月終了した世界ツアーにおいて計32カ国で350万人のファンを動員し、4億800万ドル（約375億 9,700万円）の収益を上げている。
一方で、マドンナのCD販売のポテンシャルはヒット作でも世界で500万枚程度と見られており、インターネット等の音楽配信分を勘案しても、コンサートにおける収益には遠く及ばない。彼女は現在「ライヴ・ネーション」という全米随一のコンサート興行会社とCDリリースやマーチャンダイズ権を含む包括契約を結び、すでに活動の中心を明確にコンサートへと移している。
もっとも、日本と欧米では大きく異なる点がある。それは、出演者に支払われるギャランティの額だ。マドンナやプリンス、U2といった大物アーティストがコンサートのたびに莫大な対価を得るのに対し、日本のアーティストのそれは相対的に低く抑えられており、いまだに「CDのプロモーション」名目のコンサート活動から抜け出せないのが実情というのだ。「日本のコンサート業界は、長年の興行上の慣行もあり、欧米よりも著しく高コスト体質なのです。そのため、チケットの売り上げが伸びても、出演者に支払われる金額はさほど増えていないのが現状です。他方、関連グッズの売り上げは伸びているため、アーティスト側のコンサート重視の傾向は続いていますが、今後はチケットの売上げからどれだけ出演者に還元できるかが課題でしょう」（興行関係者）
ここ数年、エイベックスやSMEといった大手レコード会社は、コンサート興行を自前で行うグループ会社を設立し、ユーザーの消費動向に合わせたビジネスモデルへの転換を図っている。そうした"業態変換"の結果、コンサート興行における高コスト体質の改善が期待される一方、CD文化がさらに衰退する可能性は高まりそうだ。（文＝玉井光太郎）
「日航争奪戦」デルタＶＳアメリカン
9月14日20時54分配信 産経新聞
経営再建中の日本航空に対し、世界最大の航空会社米デルタ航空、同２位のアメリカン航空の親会社、ＡＭＲが相次いで支援に名乗りを上げた。
資本・業務提携で経営を強化したい日航、アジア路線を充実させたい米の２社、日航再建を監督する国土交通省や金融機関の思惑が交錯し、支援が転じて、「日航争奪戦」の様相を呈してきた。
デルタは成田－北米路線の約３分の１を占める最大手だ。日航にとって不採算路線の整理は最大の課題で、北米路線などで廃止・減便を進め、デルタとの共同運航（コードシェア）に切り替えれば、収支改善効果は大きい。 そのデルタが、日航に急接近してきた背景にあるのは、民主党政権下で進展が期待される日米政府の「オープンスカイ」交渉だ。国際的に航空市場を開放し合うオープンスカイが成立した場合、日航は同じ国際航空連合「ワンワールド」に所属しているアメリカン航空との間で航空券を同一の割引体系で販売するなど連携を強化し、両者の関係はより緊密になる。
これに対し、別の航空連合「スカイチーム」に属するデルタは事実上、日航を取り込む余地を失うが、デルタにとっても、アジア路線の充実した日航との提携は「成長戦略を描ける」（関係者）ドル箱で、譲れない選択肢だ。 ただ、航空会社が加盟する航空連合を変更するのは異例で、「デルタと提携すれば、システム変更で膨大な作業とコストが必要になる」（日航）。また、デルタ傘下のノースウエスト航空は外国航空会社としては最も多くの発着枠を成田空港に持ち、米国の独占禁止法に抵触し、枠の一部売却を迫られる可能性もある。 米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は、ＡＭＲが６月に日航に提携強化を打診し、米航空当局の承認を得る非公式協議を行っていると報じたが、アメリカン航空の最大のネックは、「財務体質が疲弊している」（航空アナリスト）点だ。日航への支援態勢は万全ではなく、資金力のあるデルタに軍配が上がる可能性もある。
※支援という名目の乗っ取り。
民主・田中美絵子氏、芸能事務所「大川興業」所属していた！
9月15日8時13分配信 サンケイスポーツ
衝撃の過去シリーズ第４弾（！？）は「大川興業元団員」。
民主党の新人衆院議員、田中美絵子氏（３３）＝比例北陸信越＝の『仰天過去シリーズ』がエンドレスモードに突入。１４日、今度は芸能事務所「大川興業」に所属していたことが分かった。１５日発売の写真週刊誌「ＦＬＡＳＨ」が報じている。
次々に公表していなかった経歴が明らかになる中、依然、田中氏は“雲隠れ”したまま。１５日は民主党が都内のホテルで「新人・元職議員ガイダンス」を開催予定。民主党はもとより、田中氏の対応が注目される。
コスプレ風俗ライター、エログロホラー映画でのバスト丸出し、サブカル雑誌の出会い系企画に登場。イケイケの過去が明らかになっている田中氏の“シリーズ第４弾”はこちらだ。
１５日発売の「ＦＬＡＳＨ」に「田中美絵子議員『乳首ヌード』と『大川興業団員』の過去」と題する記事が掲載されている。芸能事務所「大川興業」に所属して活動をしていたという内容で、「７、８年ほど前、（事務所の）オーディションに合格し、演劇作家の新人見習いとしてやってきた」などとする関係者の談話がある。在籍期間は約１年だった。
田中氏は今月５日、コスプレ風俗ライターをしていたことを認めるコメントを出したが、その後は完全に“雲隠れ”したまま。１３日には地元の石川県小松市で稲刈りイベントが行われ、田中氏は当選直後に参加を関係者に約束していたが、結局、これも欠席した。 民主党は新人議員らに対し、マスコミ取材には慎重に対処するよう、３日に文書で指示。さらに「小沢代表代行やその周辺からはかん口令が出されている」（党関係者）。こうした動きは、イコール“美絵子隠し”ともとれるが、それもいよいよ限界（！？）を迎えた。
民主党は１５日午後、都内のホテルで「新人・元職議員ガイダンス」を開催する。民主党では「出席の義務があるとは案内の文書には書いていない」とするが、“産みの親”小沢一郎代表代行（６７）らが講師役などとして新人議員の心得を指南する予定だけに、まず欠席は考えられない。万が一、欠席となれば、騒ぎをいたずらに大きくするだけで、田中氏のイメージダウンも必至だ。 田中氏の後援会事務所（石川県小松市）は「出欠の文書は本人が出したはずだが、どうするのか聞いていない」としている。果たして姿を現すのか、それともバックレか。注目度は「のりピー級」だ。
リーマン・ショック１年、米大統領が演説
9月15日11時24分配信 読売新聞
【ニューヨーク＝山本正実】オバマ米大統領は１４日、世界的な金融危機の引き金となった米証券大手リーマン・ブラザーズの破綻(はたん)から１５日で１年を迎えるに当たり、金融の中心地であるニューヨークのウォール街で演説した。
大統領は「金融危機の震源となった無謀で野放しの振る舞いを許した歴史を繰り返さない」と述べ、危機の再発防止を狙う金融規制法案の成立に向けた決意を強調した。 大統領は「過去２年間の嵐は収まりつつある」と述べ、米経済が危機的な状況から脱したとの認識を示す一方で、「リーマン破綻と金融危機の教訓から学ぼうとせず、無視しようとしている人がいる」と指摘。米政府が６月に表明した抜本的な金融規制に反発する金融業界や産業界を厳しく批判した。
特にリーマン・ショック後も利益至上主義を改めないと批判される金融界の体質を「ウォール街は結果を度外視したリスク取引の慣行を復活させてはならない」と厳しい口調で訴えた。 そのうえで金融機関が消費者に必要な情報を知らせるよう監視する消費者金融保護庁の創設や高額報酬の給与体系を見直すよう求めた。２４日から米ピッツバーグで開かれる金融サミットで金融取引の監視に向けた国際連携を各国に提案する意向も示した。
最終更新:9月15日11時24分
0 件のコメント:
コメントを投稿