○新発見
加藤シルビアは香椎由宇に似ている。
＜新型インフル＞子どもに重症肺炎…沖縄で５例 小児科学会
9月13日21時35分配信 毎日新聞
日本小児科学会（横田俊平会長）は１３日、新型インフルエンザを発症した子どもの中で、急激に呼吸困難となる重症の肺炎が起きていることを明らかにした。子どもが感染した場合、保護者らは様子を注意深く見守る必要がありそうだ。
同学会によると、沖縄県では、これまでに子ども５人の重症肺炎の症例が報告され、人工呼吸器による治療を受けた。症状としては、発熱などインフルエンザと思われる症状が表れてから６～１２時間で急激に呼吸状態が悪化し、エックス線写真で肺が真っ白になるほど炎症が進むという。
また、呼吸困難の兆候には、呼吸が速い▽呼吸の頻度が多い▽息を吸うときに胸の一部が陥没する▽顔や唇が青白くなる－－などがあるという。同学会は肺炎や急性脳症などの重症例の把握を急ぐとともに、近く一般向けに症例や治療法をまとめる方針。【江口一】
ビートルズのリマスター盤、英チャートで上位占める見通し
2009年 09月 11日 13:00 JST
［ロンドン １０日 ロイター］
デジタル技術で高音質処理したリマスター盤を発売したばかりのビートルズだが、１３日に発表される英アルバムチャートでは、トップ２０位にアルバム５枚がランクインする見通しであることが分かった。オフィシャル・チャート・カンパニー（ＯＣＣ）が１０日発表した。
それによると、トップ７５位以内には、１５枚が入ると見られ、中でもリマスター盤の「アビイ・ロード」と「サージェント・ペパーズ・ロンリー・ハーツ・クラブ・バンド」が上位になると予想されている。
ＯＣＣのマーティン・タルボット氏は「ビートルマニアが健在だと分かった。ビートルズの永続的な人気は、衰えを見せていない」と述べた。
今週、英ブックメーカー（賭け屋）のウィリアムヒルは、ビートルズのアルバムがチャートのトップ１０を独占する予想のオッズを２５倍としたが、ＨＭＶの広報担当者は、ボックスセットは個別のアルバムの売り上げには計算されないため、その可能性は低いと話している。
【米国のアンケ】日本、新時代の幕開け―経済政策の行方は？
【社会ニュース】 【この記事に対するコメント】 Y! V 2009/09/03(木) 08:40
第45回衆院選において区切りをつけた日本であるが、日本の政権交代とこれからの時代について、米国ユーザー参加型サイト「ｍｓｎｂｃ」において、米国ニュース・ジャンキーが議論している。
ユーザーＰｏｌｉｃａｌｌｙＮｅｇｌｅｃｔｅｄは「日本人は、企業のエリート達に将来を指示されることが嫌になったようだ。彼らにとっていいことであり、成功することを願う。
そして、私たちがそれに続くことができるよう」とコメントし、ＡｍｅｒｉｃａｎＬｏｂｏは「私は、米国が日本が回復するより早く立ち直れるか非常に疑いをもつ。彼らは、今でも車と電気製品の生産をリードし、米国は世界で最も大手の穀物輸出者だ。米国は、安全で革新的な農業生産にこれからも集中していかなければ」と話す。
また50年以上続いてきた政権について、「日本は第二次大戦の荒廃の後、世界のパワーとして自分自身を作り出した。今我々は誰の車を買う？また、確かに彼らの経済は被害を受けているが、世界のどんな国でもそんな目に遭う。もちろん問題もあるが、長年の間とても効力をもってきた。おそらく、彼らにとって変化が必要だったのだ」（Ｊｅｆｆ＿ＬａｓＶｅｇａｓ）という意見も。
新しい政策について、「“政策に出費を増やし税をカットする”。まるで経済事故のための処方箋のようだ。しかしそれは彼らの信じることのできる変化なのだろう。時間が経てばわかる。それにオバマ大統領のもつ財政赤字と比べれば多くない」（ＲＯＹＷｉＬＳＯＮ＿336103）、「少なくとも、それは彼らが今言っていること」（Ｒａｎｄａｌ＿27684）、「手に負えなくなった例がヨーロッパにも米国にもある」（ｄａｎｃｉｎｃｙｋｉｄ）など、行方に関心がもたれている様子が伺える。
「もう一つ、日本の政党の変化に貿易の方針を加えたい。日本はそれ自身のケアをしようとしている。私たちも米国の物を買うようにして、自身のサポートをするべきだ」（Ｊｏｈｎ ｉｎ Ｏｒｌａｎｄｏ）に対し、Ｋｅｎ＿986093は「米国の物を買う？ＴＶ、ＤＶＤ、ブルーレイ、ゲーム機、これらの品の製造をアジアに渡してしまい、我々は技術を失ってしまった」（Ｋｅｎ＿986093）と嘆く声もあった。 全体的に、日本有権者の選択は米国人に評価されているようだ。新しい政権がどんな策をとるのか、同じく問題を抱える経済として注目がなされている。（編集担当：鈴木愛子）
めん「過去最太」の日清「どん兵衛」 ２８日に発売
9月14日11時37分配信 産経新聞
日清食品は１４日、どんぶり型の和風カップめん「日清のどん兵衛」のうどんをリニューアルし、２８日に発売すると発表した。 同社独自の製法で、うどんのめんの厚さを従来比２割増の１・８５ミリと、同社のカップ型うどんの中で最も太くし、強いコシを実現したのが特徴だ。 希望小売価格は１７８円前後。今年度に前年度比１０％増の販売を目指す。 どん兵衛うどんのリニューアルは、平成１２年８月以来約９年ぶり。めんに使う小麦粉の配合比率や、新たな製造方法の導入で太いめんを実現したという。
Ｈｅｙ！Ｓａｙ！ＪＵＭＰ動員１００万人
9月14日9時22分配信 デイリースポーツ
人気グループのＨｅｙ！Ｓａｙ！ＪＵＭＰが１３日、０７年１２月２２日の初コンサート以来、２度目の東京ドーム公演を行った。１年９カ月ぶりとなる“思い出の地”への凱旋。デビューから９８公演目でコンサート観客動員数が１００万人を突破した。節目のメモリアルデーに、公式ファンクラブの発足を発表した。
前回の東京ドーム公演は、ＣＤデビューからわずか３８日目だった。１０人のメンバーはそれぞれに経験を積み重ねて、再び“大舞台”へと舞い戻った。薮宏太（１９）は開演前の会見で「１ｓｔコンサートのときはホントに余裕がなかった。そのときのＤＶＤを見てもらえたら、みんなが成長して、容姿も中身も変わってるので、おもしろいと思います」と成長をアピール。八乙女光（１８）も「初心に帰ってコンサートができます」と意気込んだ。
５万５０００人のファンに見守られたステージでは、平均年齢１７・０歳の若さを生かして元気いっぱいに躍動。山田涼介（１６）が「東京ドーム、俺たちと一緒に遊ぼうぜぃ！！」とあおって、デビュー曲「Ｕｌｔｒａ Ｍｕｓｉｃ Ｐｏｗｅｒ」から新曲「Ｍｅｍｏｒｉｅｓ」（発売未定）まで２８曲を熱唱。終盤、感極まって男泣きして歌えない薮を、ほかの９人がフォロー。固いキズナをみせた。ほかにも、ファンのペンライトを利用して客席にメンバーの名前を浮かび上がらせるなど、ドームの広大な空間をフル活用した演出を次々と繰り出すなど、進化を存分にみせつけた。
中国、レアメタル２種不足？ 輸出制限なら「プリウス」など影響も
2009/9/5
世界最大のレアアース（希土類鉱物）産出国、中国からの輸出量減少が懸念されるなか、同国政府は２種類の鉱物の輸出量が需要を満たせない可能性があると表明した。
レアアースはレアメタル（希少金属）のうち１７種類ある希土類元素を指し、トヨタのハイブリッド自動車「プリウス」や米アップルの携帯音楽端末「アイポッド（ｉＰｏｄｓ）」で部品の原料として使用されている。中国はレアアースの輸出規制を強化しているが、これに対し米国とＥＵ（欧州連合）は６月、輸出規制がＷＴＯ（世界貿易機関）協定違反であるとして提訴していた。さらなる規制強化は対外関係を緊迫化させる恐れがある。
今回供給不足の見通しが発表されたジスプロシウムとテルビウムの２種類のレアアースについて、中国工業情報化部原材料工業司の副巡視員、王彩鳳氏は３日、「中国国内でも供給は不十分」であるとした上で、輸出政策上レアアースの輸出禁止は行わないと表明。さらなる規制強化の可能性についてはコメントを避けた。
金属業界を対象とする調査会社、ロスキル・インフォメーション・サービシズ（ロンドン）のマネジング・ディレクター、ジュディス・チェグウィデン氏は、中国のレアアース輸出禁止に対する「海外諸国の懸念は弱まってきている」と指摘し、「ジスプロシウムはプリウスなどのハイブリッド自動車や風力タービンで使われる永久磁石モーターでの使用がますます増えている。需要は急速に伸びている」と説明した。
中国のレアアース埋蔵量は世界全体の約半分を占め、同国は世界の供給量の９割以上を担っている。レアアースの価格が１９９０年の水準から半減した２００６年以降、中国政府は生産・輸出量を制限してきた。中国で最も大規模なレアアース鉱山を所有している内蒙古包鋼稀土高科技によると、レアアースの輸出量は０６年の５万３３００トンから０８年には３万４６００トンに３５％減少している。
王彩鳳氏は「軍事防衛、ミサイル、電子情報、再生エネルギーの分野で（レアアースの）需要は高まっている」と述べ、「現代社会は携帯電話やテレビなしでは成り立たない」と語った。同氏によると、中国のレアアース需要は年間７万トン。 中国工業情報化部の５月１８日の発表によると、０９年のレアアース生産割当量は前年より８．１％少ない１１万９５００トン。（Ｆｅｉｗｅｎ Ｒｏｎｇ）
携帯回収 周知運動で３０％増 環境、経産、総務省
9月14日8時15分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
環境、経済産業、総務の３省は、６月３日から７月７日にかけて通信事業者や携帯電話メーカーなどと連携して行った「使用済み携帯電話回収促進キャンペーン」の成果を公表した。期間中に回収への協力を呼びかける活動や地方自治体による特別回収などに取り組んだ結果、回収した使用済み携帯電話本体は前年同月比３０％増の５６万１４６９台。
そのほか、電池が２９％増の６８万８３７１個、充電器・充電器台が６０％増の４９万８１９７個を回収。「周知活動には一定の効果があった」（経産省）としている。携帯電話は、レアメタル（希少金属）や貴金属を豊富に含むため、「都市鉱山」と呼ばれ、リサイクル促進の重要性が増している。３省は引き続き回収促進で協力する。
リーマン・ブラザーズ経営破たんから1年 アメリカ経済は依然後遺症に苦しんでいます。 9月14日13時17分配信 フジテレビ
世界金融危機の発端となったアメリカの証券大手「リーマン・ブラザーズ」の経営破たんから、15日で丸1年となります。巨額の財政支出でウォール街は息を吹き返したものの、アメリカ経済は依然、重い後遺症に苦しんでいます。鈴木 款記者のリポートです。
世界金融危機の引き金となったリーマンショックから1年がたった。1年前、絶望のどん底にあったウォール街も、今では活気を取り戻しつつある。金融機関の業績は回復し始め、株価にも底打ち感が出てきた。ウォール街にある高級ステーキレストランでは、リーマンショック直後は閑古鳥が鳴いていたが、最近は大盛況だという。
レストラン経営者のデニスさんは「先日は4,000ドル(およそ36万円)のワインを頼んだお客さんがいました」と語った。客は「最悪の時は抜け出たよ」と語った。アメリカ政府が、なりふり構わず公的資金を注入。巨額の財政支出を行った結果、アメリカの金融大手の業績は回復し、高額報酬などバブルも復活しつつある。
そんな状況を、破たんしたリーマンの元社員はどう見ているのだろうか。ジェーンさんは、リーマンにアナリストとして11年勤め、リーマンショックの1週間前に突然解雇された。自宅で調査会社を立ち上げたものの、所得はリーマン時代の3分の1に落ち込んだ。ウォール街の復活に、ジェーンさんは「金融市場が回復するのは、あらゆる人にとってもいいことよ」と語った。
ウォール街に活気が戻る一方で、アメリカ経済は低迷している。失業率が10%に近づくなど、回復には程遠い状況となっている。社会派監督のマイケル・ムーア氏は、新作「Capitalism: A Love Story」で、強欲な金融機関が一般市民の税金で救済されるアメリカ社会を痛烈に批判した。ムーア監督は「数百万の人々が、年金や貯金を失った。しかも誰も、その金を返さないなんて本当におかしい」と語った。人々の生活に大きな傷跡を残した金融危機。危機克服は、これからが正念場といえる。
リーマン・ショック１年…懲りないウォール街
9月14日1時23分配信 読売新聞
米大手証券リーマン・ブラザーズが経営破綻(はたん)し、世界経済を戦後最大の危機に追い込むきっかけとなった「リーマン・ショック」から１５日で丸１年。金融危機の反省を生かし、世界経済は持続的な成長を取り戻せるのか。
「新しい役所が増えても非効率なだけです。消費者金融保護庁の創設法案を廃案に追い込みましょう」 ９月８、９日、米金融業界の有力ロビー団体「金融サービス円卓会議」の首席ロビイスト、スコット・タルボット氏（４１）は、再開したばかりの米議会近くで、金融関連法案の審議に影響力を持つ上下両院の議員８人と個別に会合し、説得工作を繰り広げた。
「円卓会議」はＪＰモルガン・チェース、シティグループなど米金融大手をはじめ９７社から会費を集めて運営されている。タルボット氏は文字通りの「ウォール街の代弁者」だ。 米財務省が目指す保護庁の創設は、リスクのある金融商品から消費者を守るための金融規制改革の中核と位置付けられている。
米国では、住宅バブルを背景に、住宅ローン会社やブローカーが返済能力のない低所得者に高金利の住宅融資「サブプライムローン」を貸し込んだが、２００６年夏を境にバブルが崩壊。ローンが次々と焦げ付き、金融危機の火種となった。 保護庁は、こうした金融商品が二度と出回らないよう目を光らせることになる。
だが、金融業界や産業界は強く反発している。タルボット氏は「行き過ぎた規制で普通の金融商品しか売れなくなれば、金融機関のもうけが減り、米金融業界の国際競争力が低下してしまう」と訴える。 「９月は新聞広告。その後は、テレビやインターネットでも広告を打つ」 ワシントンにある米国最大のロビー団体「米国商工会議所」のオフィスには今夏、「保護庁つぶし」で大同団結した２３のロビー団体代表者が集まり、広告戦略に２００万ドル（約１・８億円）の拠出を決めた。
来年の中間選挙をにらみ、「円卓会議」は有力議員２０人に１０００～２５００ドルの献金もした。保護庁法案は下院の審議が始まったが、早期成立は微妙な情勢だ。 複数の米大手金融機関は６月以降、「安全性を高めたＣＬＯ（ローン担保証券）を担保にした金融商品」の売り込み攻勢を始めた。
この金融商品は、ローン債権の信用度が高い部分だけを集め、「格下げリスクを減らした」のがセールスポイントだ。 しかし、ＣＬＯはサブプライム関連の不良資産を組み込んでいたため価格が急落、損失を世界中にばらまくことになった証券化商品の一つだ。日本の金融機関は「あれだけの危機の直後なのに、同じような商品をもう売ってくるのか」と米銀の商魂に目を見張る。
バブルを促したと批判された金融機関の高額報酬も復活している。４～６月期決算に、リスクをとった投資業務で過去最高の純利益をあげたゴールドマン・サックスは、年末のボーナス用に６６億ドル（約６０００億円）を積み立てた。社員１人あたり３か月間分として２２万ドル（約２０００万円）を受け取る計算だ。 リスクを軽視し、目先の利益を優先した経営が、バブルとその崩壊を招いた。その反省がウォール街では早くも薄れようとしているかに見える。（ニューヨーク 山本正実）
最終更新:9月14日1時23分
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