PSP go

東京ゲームショウの主役になれなかった「ＰＳＰ go」

「東京ゲームショウ2009」のＳＣＥブース
　
24日に幕張メッセ（千葉市）で開幕した「東京ゲームショウ2009」。今年の注目は、11月１日に新型携帯ゲーム機「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ） go」を国内発売するソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）が、「プレイステーション」ブランドをどのようなビジョンで磨き上げてくるかにあった。しかし、浮き彫りになったのは、他社から追われるＳＣＥの厳しい立場だった。（新清士のゲームスクランブル）
　
ＰＳＰ goの着目点の１つは、アップルへの対抗策だった。それは、アップルが９月９日に米サンフランシスコで行った新型「iPod touch」の発表が、既存のゲーム機メーカーへの宣戦布告といってもいい内容だったからだ。

■「ゲーム機」の性格を強めるiPod touch
　
これまでアップルは、iPod touchを「最高のエンターテインメントデバイス」といった位置づけで表現し、ゲーム機としての側面を前面に押し出すのを避けてきた。ところが今回は、講演のプレゼンテーションであからさまに「ニンテンドーＤＳ」「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ）」と比較するなど、ゲーム機としての優位性を正面からアピールしている。
　価格を見てもそれは明らかだ。iPod touchの８ギガバイトモデルは１万9800円に設定された。さらに、「iPhone 3GS」と同等のハード性能を持つ32ギガバイトモデルを、搭載が予想されていたカメラデバイスを削ってまで２万9800円に抑えたことも注目される。
　
「iPhone」とiPod touchの合計販売台数は全世界で5000万台に達し、5290万台のＰＳＰを年内にも上回る可能性が出ている。ＰＳＰ追い落としを狙うアップルに対し、ＳＣＥがどのような対抗戦略で応じるかが注目されたのは当然といえる。

■既存ＰＳＰの値下げは何を意味するか
　
ＰＳＰシリーズの新機種となるＰＳＰ goは、ゲームのダウンロード販売を前提としている点で、iPhoneやiPod touchと直接競合する。コンテンツを映像や音楽などに広げるというコンセプトも極めて近い。


基調講演する平井一夫社長兼グループＣＥＯ
　
しかし、ＳＣＥの平井一夫社長兼グループＣＥＯが24日に行った基調講演は、世界規模の新たな施策の発表もなく、率直に言うと期待はずれという印象だった。平井氏はプレイステーションの１つの柱として「ノンゲーム」というコンセプトを掲げているが、具体的な発表は映画・アニメやコミックの配信を始めるという程度にとどまり、新規性は乏しかった。
　
ただ、平井氏の講演後にサプライズがあった。ＳＣＥの日本法人ＳＣＥＪが別に記者会見を開き、ＵＭＤディスク搭載型の現行デモル「ＰＳＰ-3000」の希望小売価格を１万9800円から１万6800円に値下げすると発表したのだ。
　
これは2004年の初代ＰＳＰ発売以来、初めての値下げであり、「ニンテンドーDSi」の１万8900円を下回る大胆な価格設定でもある。iPod touch対策という視点では、ＰＳＰ goで直接対抗するのではなく、既存のＵＭＤ搭載型ＰＳＰを充てるという色彩を鮮明にしたともいえる。

「ＰＳＰ go」の概要を説明するプレゼンテーション資料

■欧米でのＰＳＰ go販売に悪影響も
　
しかし、そのために逆にＰＳＰ goの位置付けは曖昧になってしまった。
　北米・欧州では、日本に先行して10月１日にＰＳＰ goが発売になる。24日時点では、ＰＳＰ-3000が海外でも値下げされるかどうか発表になっていないが、このタイミングで日本での値下げを発表したことで、海外でのＰＳＰ goの購入意欲を引き下げてしまう可能性がある。
　
そうでなくともＰＳＰ goは、既存のＰＳＰと性能面で同等ながら２万6800円と価格設定が高めで、すでにＵＭＤ版を購入しているユーザーが乗り換える必然性が弱いと指摘されてきた。
　
ＳＣＥＪの発表では、ＰＳＰ goの初期の購入者には、既存の14タイトルのＰＳＰ用ゲームのベスト版から１本を無料でダウンロードできる特典が付くというが、それに価格を補うほどの十分な魅力があるとは思えない。中古市場を通じて、安い価格でＵＭＤ版のゲームを入手できてしまうためだ。
　
今年の東京ゲームショウは、ＰＳＰ goが目玉というのがもっぱらの前評判だった。しかし、ＳＣＥの自己否定といってもいい戦略によって、発売前から雲行きが怪しい状況になっている。
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■ＳＣＥが抱える２つの課題
　
ＳＣＥはグループとして、戦略面で２つの課題を抱えている。
　第一に、ＳＣＥグループ各社の戦略の不整合を解消するのに相変わらず苦戦している点だ。
　
現在に至るまで、日本、米国、欧州の各地域の現地法人の独立性が高く、販売戦略などの組み立て方にばらつきが出ている。これは「プレイステーション２」の時代までは、地域密着の戦略を矢継ぎ早に展開できるという意味で有効だった。しかし現在では、グループ全体の整合性が取れず混乱を招いている。

例えば、日本のローカル向けの発表が海外に即時にフィードバックされ、ユーザーの間に誤解されて伝わることも少なくない。
　第二に、ＳＣＥは、新たな戦略を早めに外部に公開しなければならない悪循環に陥ったようにみえる。
　プレイステーションをはじめとする既存ゲームビジネスは、自社のプラットホーム戦略を早めに各ゲーム会社に公開し、それに合わせてゲームタイトルを作ってもらうことでシェアを広げてきた。しかし、それがうまく機能しなくなりつつある。

＜拡大＞
「モーションコントローラ」のプレゼンテーション資料

■垂直統合型が有利な局面に
　
例えばＳＣＥは、今年５月の米ゲーム展示会「Ｅ３」で新しい入力デバイス「モーションコントローラ」を発表した。続く８月の独「gamescom」では対応タイトルを発表したが、具体的な内容は東京ゲームショウで公開すると説明したのみだった。しかし、今回の発表でも「発売は来年春」と大きな変化はなく、肝心の中身が見えない。
　
そもそもＰＳ３は、他社のハードに比べて普及台数が少ないこともあり、デバイスとしての魅力を伝えて各ソフトメーカーに対応ソフトをつくってもらう必要がある。そのため、アピールは続ける必要があるが、細切れな発表になるためインパクトが弱まっている。　しかも、来春という期間の長さは、競合他社に対抗策を用意させる時間的な猶予を与えることになり、自らを不利な立場に追い込む。
　
「Ｗｉｉ」のコントローラーで体感ゲーム市場を創出した任天堂がＳＣＥへの対抗策を取らないとは考えにくく、アップルも同様に手を打つと思われる。
　
両社の共通点は、パートナー企業を抱える前にまず、自社内でサービスやタイトル戦略を完結できるところにある。今の局面では、垂直統合型戦略をとる企業の方が有利なのだ。

■チャンスを生かしきれないＳＣＥ
　
ＳＣＥはＰＳＰ goという優れた戦略商品を用意しながら、周辺のビジネススキームを固め切れておらず、せっかくのチャンスを生かしきれない可能性が高くなってきた。これは、ＰＳ３の今後の展開にも影響を与えるだろう。
　
結局、ソニーグループ全体を含めて、ゲーム事業の方向性がはっきりしていないことに原因がある。ＳＣＥの個々の現場スタッフは奮闘を続けているが、グループ全体を串刺しにする独自ビジョンは見つかっておらず、混乱はまだ続いている。
[2009年9月25日]